がん患者の就活（中）。

「がん患者の就活（上）。」より続き。

やはり、社会復帰出来ることが治療の1つの節目だと思います。私も早く復帰したい。美味しいものを存分に味わえる身体が欲しい。ボウリングに熱中したい。

がん患者の就活（中）「仕事を生きる目標に」励みーカナロコー
　がんの病歴を企業側に申告するのか、しないのか。就職活動の際、どちらを選択するか悩む患者は少なくない。

　白血病を患った横浜市在住の金田洋二郎さん（５１）＝仮名＝は迷った末、申告して就職活動を続けている一人だ。

　「がんのことを隠して就職しても、周囲の理解がなければ働き続けるのは難しい。だから私は隠さない」

　もっとも、はかばかしい結果はなかなか得られず、「がん患者だからとむげに断れず、とりあえず面接はするという雰囲気を感じることもある」とこぼす。

　発症は２０１０年５月。全身のだるさが続いたため、横浜市内の病院で検査を受けて判明した。

　入院し、５カ月にわたる抗がん剤治療で快方に向かった。体力の低下を考慮して治療をやめ、自宅で療養に切り替えた。ところがほどなく再発。骨髄移植を受け、その後の経過は良好で今は治療も受けていない。

　発症当時はコンピューターのメンテナンスなどを個人で請け負って生計を立てており、会社の設立も考えていた頃だった。起業の夢を諦めたわけではないが、自分の状態を考え、現実的な選択として就職を目指すことにした。

　就活で病歴を伝えようと考えるようになったのは、病歴を伏せて働くことの難しさをがん患者がつづったインターネットサイトで見かけてからだ。

　「不利になるのは分かっていたが、就労後のことを考えると最初に言った方がいいと思った」

　切実な思いもそこに重なる。

　「病気になっていない人がこちらの状況を理解することは難しい。私たちが支援の必要性を訴えていくしかない。病歴を明かしていくことには、そういう意味も込めている」

　国立がん研究センターの調査では、０８年にがんと診断された患者は約８０万人で、うち２０～６４歳が約２５万９千人と全体の３２・４％を占める。つまりがん患者の３人に１人は働くことのできる年齢でがんにかかっている。

　　◇理解なく　
　就活で不採用の理由を知らされることはほとんどないが、体への負担を企業の方から懸念されたこともあった。

　実際、抗がん剤治療や骨髄移植の影響でわずかに小走りするだけで息が上がるようになった。金田さん自身、体力の低下を感じているが、「多少の不自由はあっても１、２時間の立ち仕事なら問題はない」という。

　だが、それを例えば面接の場で本人の口で説明し、企業側に理解してもらうのは容易ではないと感じる。「休みがちになり、会社に迷惑を掛けてしまうのは分かっている。特に中小企業は余裕がない会社も多いと思う。健康な人と同じ給料をもらおうだなんて考えていない。労働力に見合う形で雇ってほしいのだが」と訴える。

　厚生労働省によれば、がん治療のために通院しながら働いている人は約３２万５千人（男性約１４万４千人、女性約１８万１千人）。治療から就職まで一貫した支援制度の必要性を痛感する金田さんが言葉に力を込める。

　「社会復帰してはじめて、治療が終わったと思うようにしている」

　厚労省の合同研究班ががん患者に調査を行ったところ、会社勤めしている人の３４％が依願退社か解雇されており、自営業者等の１３％が廃業していた。そうした現状を知り、金田さんは「休職した人が復帰できる場所を残してほしい。社会的な支援が必要だが、企業側の理解が深まれば状況は変わってくるはず」と指摘する。

　　◇両立支援　
　金田さんは今、がん患者を含めた長期療養者の就労支援制度を利用している。１３年５月からハローワーク横浜（同市中区）と横浜市立市民病院（同市保土ケ谷区）が連携して取り組んでいる国のモデル事業だ。

　主眼に置くのは治療と就労の両立の支援。厚労省が実施したアンケートなどから、「８割の企業ががん患者雇用を柔軟に対応していない」「６割の企業に相談窓口がない」「がんに罹患（りかん）しても働けるということを患者や事業所に説明し理解を得る」「コーディネーターが治療計画と復職計画を患者や事業所と情報共有し、障壁を交通整理して仲介・調整する」といった現状と課題が浮き彫りになった。

　金田さんはハローワークを訪ね、担当スタッフに病状や現在の体調、治療スケジュール、志望する職種などを伝え、条件に合った企業に申し込む。「仕事と病気のことを一緒に相談できる機会はあまりない。こちらの状況や気持ちを分かろうと時間をかけて話を聞いてくれる」とメリットを口にする。

　ハローワークはそのほか、県内企業に患者支援制度を説明したチラシを配布し、企業に申し込む際には患者支援の一環であることを伝えている。就労の支援だけでなく、支援制度の存在自体の周知にも取り組んでいる。

　公的な第三者の仲介によって患者の状況への企業側の理解は進むのではないか－。金田さんが期待を込めた。「仕事を生きる目標にすることができれば、病気の苦しみも前向きに乗り越えられる。生きる力になる」

【神奈川新聞】

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